こんにちは。
ファイナンシャルプランナーの宮原です。

アメリカで起こったサブプライムローンの問題が、アメリカ国内だけでなく、世界の株価や為替相場に大きな影響を与えています。
サブプライムローンとは、低所得者層など、通常のローンでは信用度が低くて住宅資金を借りられない人のために、高い金利でローンを貸し付けるシステムです。
借り入れ当初の返済額が低く抑えられているため、この期間に所得を増やすことができない場合や、取得した不動産をより高値で転売することができない場合は、おのずと返済が滞ってしまいます。

信用度の低い人であっても家を持てるというのは魅力的ですが、今回のサブプライムローン問題では、そもそも不動産投機が目的で転売に失敗したケースも多いようです。

資産運用の対象として、株や投資信託などとならび、不動産も大きな地位を占めています。
しかし不動産にも「売値が下がるリスク」「借主・買主が見つからないリスク」や、「建物が倒壊して価値がなくなるリスク」などが存在します。
さらに言えば、流動性の低い資産でもあります。

少なくとも日本においてマイホームの購入を検討するときは、将来の転売の見通しよりも、そこにずっと住みたいと思えるかどうかを一番大事にするのが本当の姿ではないでしょうか。
バブル期が終わった後に大勢の方が大変な思いをしたことを、忘れないように。


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